一口にバイク保険とは言っても、全ての人に対して、常に一律の保険料を課しているというわけではありません。では、その差は、どのようにしてつけているものなのでしょうか?そのことについて、少しご紹介しますと、例えば、運転者年齢条件というものがあります。バイクに乗車する人の年齢に条件を付けることによって、保険料に差をつけています。
この年齢条件には、次の4種類があります。
・全年齢条件…免許があれば歳は問わず、補償の対象とするというものです。
・21歳未満不担保…20歳以下の人の運転によって事故に遭っても、保険が適用されず、21歳以上であれば、誰でも適応されるというものです。
・26歳未満不担保…25歳以下の人が運転をして事故に遭っても、保険は適用されませんが、26歳以上であれば、誰にでも適用されます。
・30歳未満不担保…29歳以下の人が運転をして事故に遭っても、保険は適用されませんが、30歳以上であれば、誰にでも適用されます。
基本的には、年齢条件が低ければ低いほど、保険料が高くなるという仕組みになっています。これは、若い人ほど、事故に遭う確率が高いというデータによるものです。また、保険会社の中には、バイクの車種によっても、事故率に差があることに着目して、保険料を変化させているというところもあります。
つまり、年齢に合ったバイク保険を選択することによって、保険料を安く押さえられるというわけです。ですから、バイクの保険を選ぶときは、決して、最初から代理店任せにするのではなく、一度は自分で調べてみて、確認してみることをおすすめします。
バイクが好きなひとたちにとってはツーリングは楽しいものですよね。バイクは楽しい趣味でもありますが、その半面として交通事故という視点からみると一般的に自動車と違い大きな怪我を負うこともあります。そして自動車と違って盗まれやすいという点もあります。そのような意味から考えてもバイク保険というものはライダーにとって欠かせないものですよね。
バイクでも自動車でも商品として扱われているものは「自動車保険」になります、自動車保険の補償の基本構成は賠償で対人賠償・対物賠償、傷害で搭乗者傷害・人身傷害保険など、車両で車両保険となっています。対人賠償に関していうと自賠責保険からまず支払いをおこないその限度額を超えた場合に任意保険から支払うことになります。それ以外の項目では、自賠責保険では補償がないためはじめからバイク保険(任意の自動車保険)で支払いをおこなうことになります。
バイクで任意の自動車保険に加入するような場合には2つの区分に分かれており、125cc以下の原動機付自転車と二輪自動車というように分類されます。ようは排気量125cc以下の原付バイクとそれ以外のバイクということになりますので覚えておくとよいかもしれませんね。
自賠責保険というものは別名で強制保険とも言いますよね。自賠責保険の場合は加入することが強制されているためだからです。自賠責保険は乗用車もバイクも同様で原付バイクも例外ではなく自賠責にはいることになります。そして自賠責保険を加入をおこなわないでバイクを走らせた場合には法律違反となってしまい当然ですが処罰があるのです。
これは意外と当たり前のことですが、実は注意が必要になってくるものが車検がいらない原付バイクなのです。自賠責保険は保険会社も管理しているため満期案内が毎年送付されることになっていますが、たとえば引越しをしたりしてその新しい連絡先を保険会社に通知していないと満期案内が引越先に届かなくなってしまいます。
自賠責保険の場合は、期間が2年もしくは3年程度をもうけて保険をつけることもあるため郵便の転送期間を過ぎてしまうと保険会社からの案内が来なくなる場合もあります。またバイクを知り合いなどから譲りうけて上記と同じように保険会社に連絡することを忘れてしまうと同様の理由で保険会社からの案内が届かなくなることもあります。後になって困らないように自分できちんと保険については管理をしておくことが大事なのです。
東京海上日動の自動車保険の一般自動車保険には、各種の特約がついています。自動でつく特約は無保険者事故障害特約や自損事故傷害特約などです。ほかにはオプションで、対物超過修理費用補償特約や車内携行品補償特約、ファミリーバイク特約などがあります。
ファミリーバイク特約には、借りたバイクなどもふくまれており、バイクを使用しているときの事故などで保険証券に記載されている補償をうけることができるというかたや、その家族が負担をしている法律のうえでは損害賠償責任やバイクにのっていて生じてしまった怪我などについて契約の内容によっては、保険金が支払われることになります。
そして家族が運転するなどの年齢条件の特約や運転者の年齢条件特約、家族限定の特約また本人や夫婦限定特約に加入している場合であって、これらの特約の条件にかかわらずに、この特約で補償を受けられるひとがファミリーバイクを使用しているときに起こした事故などは補償の対象となります。他にもさまざまな注意事項がありますので利用規約をよく読んでおくとよいでしょう。