バイクの場合でも、車の場合でも、保険の契約時には、書類が必要となります。それでは、具体的に、保険の契約に必要な書類としては、どのようなものがあるのでしょうか？今回は、バイクについて、必要となる書類を、簡単にですが、ご紹介してみたいと思います。まず、新車の場合ですが、125cc以下ならば、販売証明書、125cc以上250cc以下のバイクなら、売買契約書、250cc以上の場合なら、同様に、売買契約書が必要となります。
続いて、登録済みバイク（いわゆる中古です）の場合は、125cc以下のバイクなら、標識交付証明書、125cc以上250cc以下のバイクなら、軽自動車届出済証、250cc以上のバイクなら、車検証を準備する必要があります。当然といえば当然ですが、免許証（無免許でバイクの運転をしては絶対にいけません）も必要となりますので、忘れないように準備してください。
契約は、書類がしっかりそろっていなければ、成立しません。また、標識交付証明書や、軽自動車届出済証、車検証の使用者の名義が、保険契約者本人と同一の場合にのみ、保険の引受けを行うという条件がついているケースもあります。ですから、これに関しては、契約する前に、事前に保険会社や代理店に、しっかりと確認しておく必要があります。
その他に、保険料を支払う際、口座振替を利用する場合には、銀行口座を記入することも求められます。これについても、きちんと確認しておきましょう。保険会社によって、いろいろな規則がありますので、契約前には、自分が納得いくまで、説明をしてもらうこともとても重要です。
バイクが好きなひとたちにとってはツーリングは楽しいものですよね。バイクは楽しい趣味でもありますが、その半面として交通事故という視点からみると一般的に自動車と違い大きな怪我を負うこともあります。そして自動車と違って盗まれやすいという点もあります。そのような意味から考えてもバイク保険というものはライダーにとって欠かせないものですよね。
バイクでも自動車でも商品として扱われているものは「自動車保険」になります、自動車保険の補償の基本構成は賠償で対人賠償・対物賠償、傷害で搭乗者傷害・人身傷害保険など、車両で車両保険となっています。対人賠償に関していうと自賠責保険からまず支払いをおこないその限度額を超えた場合に任意保険から支払うことになります。それ以外の項目では、自賠責保険では補償がないためはじめからバイク保険（任意の自動車保険）で支払いをおこなうことになります。
バイクで任意の自動車保険に加入するような場合には2つの区分に分かれており、125cc以下の原動機付自転車と二輪自動車というように分類されます。ようは排気量125cc以下の原付バイクとそれ以外のバイクということになりますので覚えておくとよいかもしれませんね。
自賠責保険というものは別名で強制保険とも言いますよね。自賠責保険の場合は加入することが強制されているためだからです。自賠責保険は乗用車もバイクも同様で原付バイクも例外ではなく自賠責にはいることになります。そして自賠責保険を加入をおこなわないでバイクを走らせた場合には法律違反となってしまい当然ですが処罰があるのです。
これは意外と当たり前のことですが、実は注意が必要になってくるものが車検がいらない原付バイクなのです。自賠責保険は保険会社も管理しているため満期案内が毎年送付されることになっていますが、たとえば引越しをしたりしてその新しい連絡先を保険会社に通知していないと満期案内が引越先に届かなくなってしまいます。
自賠責保険の場合は、期間が2年もしくは3年程度をもうけて保険をつけることもあるため郵便の転送期間を過ぎてしまうと保険会社からの案内が来なくなる場合もあります。またバイクを知り合いなどから譲りうけて上記と同じように保険会社に連絡することを忘れてしまうと同様の理由で保険会社からの案内が届かなくなることもあります。後になって困らないように自分できちんと保険については管理をしておくことが大事なのです。
東京海上日動の自動車保険の一般自動車保険には、各種の特約がついています。自動でつく特約は無保険者事故障害特約や自損事故傷害特約などです。ほかにはオプションで、対物超過修理費用補償特約や車内携行品補償特約、ファミリーバイク特約などがあります。
ファミリーバイク特約には、借りたバイクなどもふくまれており、バイクを使用しているときの事故などで保険証券に記載されている補償をうけることができるというかたや、その家族が負担をしている法律のうえでは損害賠償責任やバイクにのっていて生じてしまった怪我などについて契約の内容によっては、保険金が支払われることになります。
そして家族が運転するなどの年齢条件の特約や運転者の年齢条件特約、家族限定の特約また本人や夫婦限定特約に加入している場合であって、これらの特約の条件にかかわらずに、この特約で補償を受けられるひとがファミリーバイクを使用しているときに起こした事故などは補償の対象となります。他にもさまざまな注意事項がありますので利用規約をよく読んでおくとよいでしょう。